●所有する広い土地をスポーツ施設にできないものかと考えています。
  どのような点に注意したらよいでしょう。


 

□今、社会はカルチャー・高齢化を軸にして、さまざまな事業が展開されています。

 スポーツ系施設の事業経営は、市民のニーズに応えるものとして有望でしょう。

 設備投資の面から、建物設備のウエイトが高いものと低いものがあります。

 前者にはスイミング・スクール、アスレチック、エアロビクスなどの会員制クラブ、後者にはテニス・クラブ、ゴルフ練習場などがあります。


 立地、敷地、経営等の要因について考えてみましょう。



(1)立地…

 スイミング・スクールの場合は幼児・小学生が主なターゲットなので、子ども人口の多い地域であることが前提条件となります。

 一方、アスレチック・クラブやテニス・クラブ、ゴルフ練習場などの場合はサラリーマンやOL、主婦などの人口が多いことが重要です。

 一般に女性の多い地域であることが好立地となります。


(2)敷地…

 第1種住居専用地域および工業専用地域だと、原則として建設は不可能です。

 市街化調整区域であってもスイミング・スクールやアスレチック・クラブの事業化は制限されています。

 広さはスイミング・スクールで1,000〜2,000平方メートル、テニス・コートで1コート当たり800〜1,000平方メートル程度、アスレチック・クラブで1,500〜2,000平方メートル、ゴルフ練習場は、郊外型で最低1.5ヘクタール程度、都心型で最低500平方メートル程度が目安です。

 土地は平坦地が望ましいのですが、ゴルフ練習場では傾斜地をそのまま利用することも可能です。

 スイミング・スクールは主として幼児が利用するため、前面道路の交通量は少ない方がよいのですが、自動車利用客のためには道路の条件の良い場所が理想です。


(3)経営…

 スイミング・スクールやアスレチック・クラブは運営が複雑なため、素人がすぐに経営できるものではありません。

 フランチャイズ方式や委託方式、テナント方式などから選択する方がよいでしょう。

 テニス・クラブについても、単なる貸しコートにするのか、会員制方式をとるかによって異なります。


(4)競合施設と競争力…

 競争相手となる近隣施設および大規模施設の調査が必要です。
 具体的な事業化にあたっては、専門家の活用をお勧めします。