つぎのように順序だててよく考えましょう。
土地は個別性が強いため一概には、言えないのですが一般的な画地であるとして話を進めましょう。
(1)その土地を含む地域の将来へのトレンドから大きく外れないことです。
また、これからの日本においては、高齢化・少子化ということは、判断する場合常に念頭において置かなければなりません。
まず、近くの地域で、土地がどのように使われているか,それがうまくいっているか,うまくいっていないとすればその理由は何か,といったことを調べてみます。 そして,そこでは今後どのような用途が主流となるのかを判断します。
この方法で、長期的にみて、最もふさわしい用途で土地を使用しましょう。
(2)建物は、自己の所有とし,自己使用又は賃貸(つまり貸家)が通常の使用方法でしょう。
節税効果については、仮に、賃貸マンションと決心すれば、用地の固定資産税は,更地に比べて軽減され、相続税についても,貸家建付地として土地の評価が下がります。
しかし、節税効果だけで,長期の不動産投資を判断することはできません。
いったん,中高層の建物を建築すると,うまくいかないからすぐ取り壊すわけにはいきませんから…
また、特殊な用途がうまくいったとしても,その地域の主たる用途とならなければ,その利用方法は長期的な投資対象としてはどうでしょうか。
また非常に儲かっているような場合は,必ず競争が行われ平準化されます。
慎重のうえに慎重を期して判断されることをお勧めします。
ぜひ、専門家の意見をお聞きになることです。
|